橋本Bob宏昭専門家は、医療・介護はもちろんのこと飲食、販売などさまざまな領域でも豊富な経験を持ち、約20年にわたりコンサルタントとして活躍してきた人物です。どのようなジャンルの法人であったとしても、しっかりと「人を育てて働きやすい環境を整える」ことができれば、必然的に利益も拡大し、安定的な経営につながることを実感してきたと言う橋本Bob宏昭専門家に、クリニックの経営改善について伺いました。

これまでに、国内外の多種多様な業界の一流企業で経営改善に取り組んできました。まずは、私が専門家として大切にしてきた3つの姿勢についてお伝えしましょう。
 

1. 組織の強みを引き出す
   経営改善において「万能の解決策」はありません。組織というものは一つひとつ個性があり、その理念や所属する人々などに応じた特性を持ちます。だからこそ私は、リスペクトの心を持ってその法人ならではの強みを可能な限り引き出し、さまざまな専門的手法で分析した上で、個別性のある改善策を提案することを大切にしてきました。これはどのような業界でも共通して重要な要素ですが、とりわけ「人の力」に依存する部分が大きい医療機関では欠かせないポイントだと考えています。
    
2. 外部の力で意識変革を助ける
   人間の脳は変化を嫌うもので、「今まで通り」に心地よさを感じる傾向にあります。経営改善のために制度を変えたり、新たに導入したりしようとすると、抵抗感を覚える方がいてもおかしくありません。それを解消するには、現場のニーズをしっかりとくみ取った内容にすること、必要性や意義について分かりやすく説明することが求められます。内部の人間だけで大きな意識改革を遂げるのは困難な場合も多いので、そうした時こそ私たちのような第三者的視点を持つ、外部の専門家を活用してもらえればと思います。
    
3. 短期決戦で改革を成功させる
   5～6年ほどかけて経営改善に取り組むコンサルタントも多いようですが、私はできるだけ短期間で改革を成功させることを重視しています。クライアントには「ショットガンのように、一気に、スピーディーに進めましょう」と提案することもあるほど。具体的な期間はケースバイケースですが、おおむね1年程度を目安にしています。その理由は、ある程度の勢いを保って一気に物事を進めなければ、逆に意識変革が難しくなりやすいからです。また、長期間にわたってコンサルタントにコストを割くよりも、院内設備の充実や給与アップに大切なお金を使ってほしい――という思いもあります。

実際に経営改善に取り組む際は、現状分析や課題把握からスタートします。まず確認すべきは、財政面の状況です。PL（損益計算書）とBS（貸借対照表）を拝見し、キャッシュフローが適正かどうかを判断していくことは、クリニックにおいても当然ながら大切です。ただ、医療業界では診療報酬が国によって定められている以上、少なくとも保険診療の「売上単価」を上げるわけにはいきません。そこで、特に生産性に着目し、業務効率化を推進することが重要です。

それでは、業務効率化とは具体的に何を指すのでしょうか。注目すべきキーワードは、「ワークスケジュール」と「チームビルディング」です。ワークスケジュールとは、作業内容などに合わせてスタッフを適正配置する考え方や計画のこと。スタッフが有するスキルや経験値は一人ひとり異なり、そうした個性を知った上で人員を采配することが欠かせません。また、チームビルディングは生産性を左右する重要な要素ですが、そのための大前提となるのが情報共有です。「今日自分が達成すべきことは？」「隣の部署は何をやっている？」「長期的な組織の課題は？」「法人としてのMVV（ミッション・ビジョン・バリュー）は？」といったことを、長年働くベテランも入職したばかりの新人もしっかりと理解していることが、よりよいチームづくりにつながります。

それでは、私がこれまでのキャリアで感じてきた、医療分野での業務効率化における3つの重要な視点を説明します。
 

1. 各人のスキルや教育を見える化する
   ワークスケジュールについて前段でお伝えしましたが、特に医療機関では、ヒヤリハットや事故を防ぐという観点からも「今日のメンバーでは50％の質でしかサービス提供できない」といった事態は許されないはずです。マネジメント層が適正な采配をするために、各人のスキルや教育の進捗具合を可視化することは重要なのです。そこで、ぜひ導入したいのが、組織にマッチした人事評価制度です。自院に必要なスキルを段階的に設定し、誰がどこまで習得できているのかを一覧にしたもの――と考えると分かりやすいでしょう。策定することで自院の強みや弱みをはっきりと把握できるので、客観的で公正な評価が可能になることはもちろん、より効果的な教育や研修を実現することにもつながります。
   
    
2. 組織の「スタンダード」をつくる
   よくビジネスの世界では「PDCAを回す」という言い方をしますが、そもそも「スタンダード」となる基準がなければ、具体的なプランを策定することはできないはずです。医療分野では、患者さんへの対応や診療に関するマニュアルがスタンダードに該当するでしょう。日本では、いまだにマニュアルの作成に着手できていない医療機関が多い印象ですが、業務の標準化は極めて重要なポイントです。各スタッフが取り組んでいる内容を言語化する過程で、複数の視点が入ってあいまいな部分がなくなり、各人の思考がクリアになっていくのです。実際、マニュアル作成により、サービスやケアのレベル、あるいはチームワークが向上するケースは珍しくありません。さらに、自然災害などの非常時においても、マニュアルは事業継続に役立つことが期待されています。
   
    
3. 前向きにICTやAIを活用する
   あらゆる業界でDXの重要性が叫ばれる現代、医療分野も例外ではありません。ぜひ毛嫌いせず、ICTやAIを上手に活用する気持ちを持ってもらいたいと思います。例えば、いかに患者さんと向き合う時間を確保するかは多くの医療機関において課題であり、PC入力ばかりに集中して患者さんの顔も見ないような実態があるのだとすれば、それはベストだとは言えないでしょう。実際に私が関わったクリニックでは、電子カルテやレセプトを音声などで自動入力できるシステムを開発・導入。患者さんとコミュニケーションを取りやすくなった上、対応患者数の増加により収益も上がりました。さらに、効率化が図れたからこそ新たな技術に目を向ける時間が増え、さらなる業務改善につながるという好循環が生まれています。
   
   これら3つのポイントを踏まえ、素晴らしい改革を実現しつつあるのが医療法人社団 西崎内科医院（岡山県倉敷市）です。院長先生、事務長、そして私の3人で語り合った記事もあるので、ぜひ一読してみてください。

医療法人社団 西崎内科医院での改革事例ついてはこちら

これまで医療業界では、「利益を追求する」「効率化を図る」こと自体にマイナスイメージを持つ方も少なくなかったように感じます。しかし、経営が破綻して閉院となった時、一番困るのは誰でしょうか。他でもない、地域の患者さんたちです。例えば、それまで通っていたクリニックがなくなれば、早期発見・早期対応の機会を逃して疾患が重症化したり、持病の治療を中断したりするような方が出てきてもおかしくありません。組織を立ち上げるまでは自分たちのもの、しかし立ち上げた後は顧客や患者のもの――。これが私の考えです。実際、「数年後には潰れてしまうかも」と弱気な法人の代表に、活を入れて立て直しに関わったこともあります。社会貢献としての意義が大きい領域だからこそ、事業を継続するための努力を惜しんではならないはずです。

マイナビは人材ビジネス領域において長年の実績がある企業であり、私自身、スタッフの紹介を依頼したこともあります。今回、マイナビ医療・介護経営の専門家として関わる中で感じるのが、担当者一人ひとりの熱い思いです。単純に専門家を派遣すればいい、件数を稼げばいいと考えるのではなく、クライアントである医療機関のことを真に考えている印象で、チームの一員として力強いサポートを実現してくれます。専門家である私だけでなく、マイナビ担当者も仲間として経営改善の一助を担ってくれるからこそ、各医療機関から絶大な信頼を得られるのでしょう。自院の経営や今後に不安を感じているマネジメント層の皆さんは、ぜひ機会を逃さず私たちにお声がけいただければと思います。

労働環境改善／業務効率化

e-lily32株式会社
CEO
橋本Bob宏昭専門家

その他「労働環境改善／業務効率化」を得意とする専門家は複数います。お気軽にご相談ください。